「環境」tommyのつぶやき2008年


 住宅向け太陽光発電補助制度がやっと復活し、その内容が明らかになってきました。その補助額は、一世帯に20万円だということで、決して十分ではありません。

 一般家庭のCO2の排出量が年々増加する傾向があるにもかかわらず、政府は、従来存続して来た太陽光発電設備の導入に対する補助金制度を、太陽光発電が十分普及されたとして、平成14年を限りとして打ち切りました。
幸い我が家は、制度の適用が最後となった平成14年に申請して、翌年の3月に太陽光発電とエコキュート給湯設備を設置し、翌年度のCO2排出量を一気に50% 以上削減するという成果を挙げる事ができたことは、既にご報告しましたが、それ以降、住宅向け太陽光発電の普及を妨げるような政策をとった政府の方針に合点が行かず、経済産業省や環境省、住宅向け太陽光発電を統括する財団法人新ネルギー財団や県の環境関係部門等に幾度となく制度の復活を提案し、半額補助を要望してきました。しかし、政府機関などは、太陽光発電設備の導入価格が十分低下したと言う理由で補助金の必要はなくなったとして応じませんでした。

 しかし、太陽光発電モジュールの価格が低下したと言っても、工事費を含めた設備の導入価格は、現在でも約200万円程度は必要で、設備の償却が12〜15年となれば、そう簡単に取りつけられるものではありません。その間に、家庭の電気設備は多様化し、文化生活を維持するために益々家庭部門のCO2排出量は増加の一途をたどり、1990年比で既に30%以上増加しています。このまま行くと、我が国全体のCO2排出量の13% を占める家庭部門のCO2排出量を無視するわけにはいかないのです。やっとそれに気づいた政府は、京都議定書目標達成期間である2008〜2012年を迎えて、太陽光発電補助制度を復活させて家庭のCO2排出削減に力を入れる事になったのでしょう。

 家庭のCO2の発生源は電気設備だけではありません。暖房に使用されるガスや灯油、一家に1台から一人に1台と果てしなく増加する自家用車のガソリン消費と合わせて、この三大消費の節減が重要です。
自動車企業から多大な政治献金を受け取っている政治家は、道路特定財源を含めて、従来通りの感覚で各地の一般道路、高速道路などを整備するとして莫大な道路関係予算を死守していますが、それによって、益々、自動車が増加し、ガソリン消費によるCO2排出は増加するのです。地方の経済活性化は道路の整備だといいますが、地産地消という重要な選択もありますし、道路の新設による環境破壊や農地の減少、田舎の都市化は良い事ばかりではありません。

 たまたま現在は、皮肉にもガソリン価格の高騰で、自動車の利用が減少して公共交通機関の利用が増えていますし、新車の販売や買い替え需要も減退してはいますが、これら省エネの推進と太陽光発電等のクリーンエネルギーの確保と利用の増大を図ることが大変重要です。そうすれば、従来のガソリンエンジンに代わる電気自動車の普及によって、CO2の排出は大幅に削減できる可能性がありますし、同時に、冷暖房の問題も解決されるでしょう。

 この美しい地球の自然を、私達の子や孫や、将来の世代に残すために、私たちがやらなければならない優先順位の第一は、省エネとCO2の排出削減なのです。麻生新総理大臣は景気対策、財政再建第一(道路を含めた公共事業と予算のバラマキ?)と民主党を牽制していますが、この美しい地球の自然を取り戻さない限り、温暖化による異常な自然災害や食糧問題(飢餓問題を含めて)によって人類(生物)の生存は脅かされ、経済社会の存続もないのではないでしょうか?( Sept. 30. 2008 )


 コンクリートにCO2を固定する技術が開発されていることが日経新聞に掲載されました。 “CO2ガスを炭酸カルシウムなどにして固体化することは出来ないか?”という考えを以前に述べましたが、現実にCO2の固定化技術の開発が行われ始めましたねぇ。

 鹿島が開発した方法は、カルシウムなどを含む特殊な材料とセメントを混ぜてCO2を吹きつけることによって、1m3当り29KgのCO2を減らせる効果があるといいます。また、東大の柳沢教授らの研究では、コンクリートの廃材とCO2を原料に純度の高い炭酸カルシウムを作る技術で、廃材から小石などの骨材を除いたあとのセメント粉末を水に溶かし、高圧のCO2を吹き込んだあと圧力を下げると、純度の高い炭酸カルシウムが沈殿する。産業廃棄物のコンクリート廃材の減量にもつながって、一石二鳥だ!

  大量のCO2の固定化には、既に深海の岩盤をボーリングして、回収したCO2を高圧で吹き込んで岩盤にCO2を固定化する実験が行われているが、未だコスト面や安全性に課題があるようだ。
日経新聞では、その他に東大の加藤教授などの「CO2や貝殻にポリアクリル酸を加えてガラスのような透明さを持つ材料を作る研究」や、三井化学の「CO2と水素とを反応させてメタノールを合成する技術」などが挙げられている。いずれにしてもCO2を原料として新素材を造る技術として大変有望視される。

 しかし、これらの技術は、発生したCO2の後処理であるので、本来なら現在大量に排出しているCO2を排出しない技術か、既に大気中に放出されたCO2を捕集( CO2だけを吸いこむアラジンの壷だな?/なるほど! CO2の掃除機だ !! )して固定化する技術が望まれる。技術の進歩はそれを可能にしてくれるだろうか? ( Sept. 23. 2008 )


 日経新聞の春秋欄で、無肥料・無農薬でリンゴ園の自然栽培をしている弘前市の木村秋則さんが、たわわに実ったリンゴに「いやー、成って成って」と小躍りしながら収穫するさまに、農薬散布マニュアルまで作って指導をしていた農協の職員も言う事無しで、宮城県のある農協では、木村農法による米の自然栽培をはじめたとありますが、メタミドホスが規定の2倍も残留している事故米の流出に、それでも“人体に影響はない”と嘯いているどこかの農水大臣に見学させてやりたい。

 自然農法といえば、土を耕さずに無農薬で無肥料、無除草の自然農法を提唱して実践し、樹木などの種を粘土で包んだ「粘土団子」の緑化活動で、1988年にアジアのノーベル賞といわれる『マグサイサイ賞』の受賞者でもあった福岡正信さんが最近亡くなりましたが、私も氏に影響を受けて家庭菜園で実践に取組んでいますが、なかなか自然に育てることは容易ではありません。しかし、自然農法の思想は多くの農事者に受け継がれて、最近は、あちこちで無耕起、無農薬、無肥料の栽培が実践されつつあります。そうなれば、メタミドホスなどの心配もありませんし、化学肥料のために土地が疲弊し、中和剤を使用する悪影響もありません。戦後の日本の食糧増産に寄与して来た化学肥料ですが、この辺で農業そのものの見直しを真剣に考えないといけないのではないでしょうか?

 新聞にもありましたように、農水省はじめ農協自身が、多収穫や野菜や果物の規格選別を行なって市場をコントロールしていること自体を考え直す必要があるし、我々消費者も見た目が綺麗で、大きく揃った野菜や果物に価値があると言う認識を改めなければならないのではありませんか? 更に、地産地消を進めて国内農業の繁栄と食の安全、フードマイレージによるエネルギー消費の抑制を図らなければなりません。( Sept. 15. 2008 )


 洞爺湖サミットを数日後に控え、厳重な警備と警戒に明け暮れていますが、テロは地震、雷と同じで、いつ何時、どのような手段で襲ってくるかも知れませんから、手抜かり無い万全の警備体制はないのではないかと思いますが、議長国としての威信にかかわることでしょうから、政治家だけでなく、我々国民も緊張しますねぇ!

 各国のVIPの安全も大切ですが、環境問題の京都議定書の後に続く目標の設定とその手段に、議長国日本が、各国の首脳に対して納得のいく効果的な提案を提出して、今回の会議の成果を挙げる事ができるかどうかが重要な問題でしょう。

 確かに、我が国の課題達成に向けて、従来から経済産業省や環境省などに対して提案して来た、太陽光発電の導入に対する補助制度の継続や深夜放送・コンビニの24時間営業の自粛。更にテレビなどに省電力ディスプレイとしての有機ELの実用化、家庭用燃料電池の普及、電気自動車の早期実用化、照明の省電力化としてのLED、有機(無機)ELの応用などは着々と成果を確信できるようにはなってきましたが、未だ京都議定書のレベルにしか到達していないのではないかと危惧しています。それが、京都議定書以降の戦略を取り決めると言う課題ですから、私達国民もいささか心配にならざるを得ません。

 1997年の京都議定書採択から今までに、何の戦略も無く各企業や事務部門、家庭部門の自主性に任せてきた、政治の主体性を明確にしないできた経緯を、このサミットで払拭できるかどうかが問われるのではないかと考えます。そのためには、先ず、2012年の達成期限に、どれだけ確信ある手段とその結果を提示できるかにあるのではないでしょうか? それがあって初めて京都議定書以後の目標と手段を提言できるのではないでしょうか? 私達も、各国の関係者と同じようにその成果を期待しているのです。( July 5. 2008 )


 地球温暖化防止活動に追い風です。ガソリンの価格が急騰しており、今や1リットル170円を超えています。車に乗らないで電車を利用したり、近くは歩いて行こうと言う人が多くなりました。おまけに乗用車人気が低迷して売上が減少傾向だそうですねぇ!
それに追い討ちをかけるように、郵便事業会社が所有する全ての自動車に電気自動車を採用する事を決めたと新聞にありました。日経新聞によれば、全国の主な郵便局に電気自動車用の急速充電装置を設置するそうで、現有の28,000台の自動車を順次電気自動車に置き換え、8年程度で全車、電気自動車にすると言いますから、早ければ来年度から市販される三菱のMievやスバルR1eなどが採用され、再来年(2010年)には、ニッサンからも市販するとゴーンさんが公表していますから、一挙に電気自動車時代が到来し、待ちに待った我が家にも電気自動車がやってきて、家庭のCO2削減率80%を実現できるのではないかとワクワクしてきました。

 こうなると、家庭用の燃料電池発電を導入できるようになれば、100%削減してCO2排出ゼロも夢ではなくなります。
太陽電池の方も、供給が不足しているシリコンを使わないで印刷で出来る色素増感型のものが、ソニーで開発されたそうですから、未だ発電効率10%とシリコン結晶型の20%とはいきませんが、これも時間の問題でしょうし、例え出力は低くでも、安価であれば発電セルを増やせばO.Kですし、形状が自由になるため設置場所の自由度が広がるでしょう。

 それに、色素増感型では明るさがあれば発電できるため、屋内の照明でも発電が可能で、直射日光でなくでも容易に発電できる利点があります。従来のシリコン結晶型の太陽電池は、近紫外のエネルギーで発電するため太陽光の全ての光(可視光線や赤外線…熱線)を有効に利用できませんでしたが、色素増感型になれば目に感じる光が沢山あれば発電能力が上がります。24時間営業のコンビニなどでは、陳列棚の上や壁面に色素増感型の電池を貼り付けておけば、夜間でも発電し、照明電力の削減になります。増感色素を工夫する事で発電効率を上げることが出来るのは、写真のカラーフィルムの増感と同じ原理です。ひょっとすると、写真フィルム会社やデジタルカメラ会社が色素増感型の太陽電池事業に乗り出してくるかも知れませんねぇ!( Jun. 3. 2008 )


 日産自動車が、次世代環境対応車向けにリチウムイオン電池を2009年から量産、販売すると発表したと日経新聞にあります。NECと共同出資して設立した“オートモーティブエナジーサプライ(AESC)”が日産座間事業所内に生産ラインを新設し、09年春に13,000台分、11年に65,000台分(乗用車換算)の能力をもたせるそうです。

 環境対応車で出遅れていたニッサンが、環境に優しい電気自動車で一気に挽回を図るということでしょうか?
リチウムイオン電池では、既にトヨタ自動車がプラグインハイブリッド車用として、松下電器と、また三洋電気もフォルクスワーゲンと共同開発しているそうなので、電気自動車の開発にしのぎを削るようですねぇ! 経済産業省に提言して、その実現を期待していた待望の電気自動車の実用化を見ることが出来るのでしょうか? とても楽しみです。

 電気自動車自体は、既に三菱自動車が東電と共同開発し、東電の事業所用として実用化している軽自動車のMievが市販を待つばかりになっていますが、富士重工の軽自動車スバルR1eも実用化を待つばかりになっています。日産自動車が電気自動車を実用化すれば、これで松沢神奈川県知事主導の“かながわ電気自動車推進協議会”の成功は間違いなしですねぇ! 私の夢が叶って、我が家の地球温暖化対策としてのCO削減80%も夢ではなくなります!

 雑誌「Voice」6月号の特集U“「京都議定書」を超えよ”で、小池元環境相が『電気自動車が拓く低炭素社会』と題して、これらの電気自動車の実現による地球温暖化防止のシナリオについて述べていますが、ガソリン食いの自動車を放って置いて、小泉元首相と“クールビズ”などと浮かれていたのは誰でしたっけ? 早くから電気自動車の環境優位性を唱えて、実際に電気自動車を実用化した慶応大学の清水教授のEVコミュータ"Luciole"や8輪スーパーカー"elliica"等で実証して見せた電気自動車を無視したのは、いったい誰でしたっけ?
実際に自動車メーカーが実用化しそうになってきてから、「電気自動車」が地球温暖化を救うなどと言うのは易い。何もない時に先を見る先見性こそが、政治家に最も必要とされるのではあるまいか? ( May 20. 2008 )


 家庭用燃料電池で、発電効率が約39%という固体高分子型(PEFC)で世界最高のものが、松下電器(Panasonic)で開発された、と日経新聞にありましたが、このニュースは、東京12chのTV番組“WBS(World business satellite )”でも報道されました。

 “WBS”では、燃料電池やリチウムイオン電池など次世代産業のカギとなる電池の開発現場をリポートした貴重な番組です。
家庭用燃料電池は、発電時の排熱を利用して温水を作る“コージェネレーション(熱電併給)”を組み合わせる事によってエネルギー効率を最大93%まで上げることができるそうですが、燃料電池では、ガスや灯油などを改質して水素を取り出すためCOの排出は避けられませんが、火力発電に比し37%減らせるそうです。前回TOTOの“固体酸化物型(SOFC)”をご紹介しましたが、松下の固体高分子型燃料電池は、1Kw当り50万円を目指しているそうですから、普及に期待がかかりますねぇ!

 発電装置なら、既に太陽電池が普及していますが、なぜ燃料電池が期待されているかと言いますと、太陽電池や風力発電装置は、お天気や風まかせのために、定常的な発電が不可能ですし、太陽光は日中しか発電する事が出来ません。それに比べると燃料電池発電では、任意な時間帯で安定した電力を得られるため、非常に都合が良いわけです。それに、次世代の技術として、リチウムイオン電池のような蓄電装置が開発されれば、余剰電力を充電して蓄えておく事が出来るため、より計画的な稼動(発電)ができるようになります。

 “WBS”では、リチウムイオン電池の開発にも焦点を当てており、電気自動車やハイブリッド自動車に搭載される軽量で大容量のリチウムイオン電池の開発現場を取材しています。電気自動車に搭載されるリチウムイオン電池には、発進や急変速時の変動する電流出力に耐えると共に、低速で長距離を走行する定常出力も必要とされるため、より厳しい電池の特性が要求されます。

 これらの技術に何故注目しているかといいますと、地球温暖化防止対策として、家庭での二酸化炭素(CO)の削減を目指しますと、省エネ活動だけでは満足な解決ができず、究極的にはクリーンエネルギーを生み出す自家発電という思想に行き着くのです。(だからと言って、省エネ活動が不要という事ではありませんょ)
京都議定書の採択以来、家庭でのCO排出削減活動を続けてきましたが、結果的には、電力使用量の削減は一向に進まないのです。何故かと言えば、それを解決するために益々電気設備が増え、電力量が増加するため、太陽光発電だけでは対処できなくなるのです。電気自動車やプラグインハイブリッド車を取り入れれば、電池の充電のために益々使用電力が増加するのです。

 我が家のH14年度の使用電力量(本格的な温暖化防止活動前)を基準としてCOの排出約70%削減を推進してきたH19年度までのグラフ推移をよく見て下さい。

 このグラフから、省エネの問題点がどこにあるか分るでしょう。単純には、電化製品を減らせば良いのです。現在の生活が電化製品の上に成り立っているということです。しかも、そう簡単には電化製品なしの昔の生活に戻れるとは思いません。今の私達の生活が、いかに環境破壊の上に成り立っているかが分りますねぇ! この状態が「経済発展」と言う事でしょうか?( Apr. 17. 2008 )


 ついにTOTOが低価格の家庭用燃料電池を開発した、と日経新聞にありました。TOTOは、セラミックを用いた“固体酸化物型(SOFC)”で、既に実用化試験にはいっている固体高分子型と違い、稼動温度が高く高効率で、おまけにセラミック材を得意とするTOTOでは、出力1Kw当り100万円と、従来装置の1/3の価格で2011年には供給できる見込みらしい。

 現在、太陽光発電が家庭用で主流となっているが、太陽光は天候に左右されやすく、かつ、夜間には発電できない弱点があるため、発電した電力を直接利用するには難点がある。それ故、定常的に電力を利用する目的では、燃料電池発電に優位性がある。
今、期待を集めている電気自動車の実用化が成功すれば、電気自動車の電池を充電することが可能となり、自動車のCO2の削減に貢献できるし、IH調理器用途としては無理があるが、家庭用電化製品のクリーン・エネルギー源として期待される。

 燃料電池と言えば、燃料電池自動車の実用化に克服すべき課題は多いが、燃料としての水素の供給について、先頃、太陽光を収束して高温を得て、金属のマグネシムを精錬する実証試験を、ベンチャーのエレクトラ(社長・東工大矢部教授)がモンゴルで実施する、という記事を日経新聞で読みましたが、ご存知のようにマグネシウムにお湯を注ぐと、

    Mg+2H2O ─→ Mg(OH)2+H2
水素が発生する事が知られておりますので、水素の生成や供給が容易になる可能性がありますので、燃料電池自動車もまだまだ期待できるかも知れませんねぇ。
これ、エープリルフールじゃありませんよ!( Apr. 1. 2008 )


 神奈川県がと言うより、松沢知事が先頭に立って進めている“かながわ電気自動車普及推進協議会”の主催する『かながわ電気自動車フェスタ2008』に行ってきました。先ず、オープニングはフェリス・ブラスバンド部による華麗なる演奏で始まりました。

 今回は“来て見て乗って未来を体験!”のキャッチフレーズで、推進状況の報告会を兼ねて、横浜の赤レンガ広場にあるだけの電気自動車を集めて、目と耳と身体で実感するイベントとなりました。

私も初めて開発中の電気自動車(スバルR1e)に乗せてもらいました。静かで、速くて、クリーンなのを体感しました。早く実用化して市販して欲しいと心から思いました。でも、軽の2人乗りで250万円以上だと言いますから、余程うまく推進しないと、中途半端になって尻すぼみになりかねません。とにかく、トヨタのプリウスの発売初期のように、採算割れを覚悟で一気に市場制覇に持って行かないと普及させるタイミングを逸する可能性があります。地球温暖化防止のCO2削減−6%を達成期限の2008〜2012の期間が勝負どころです。むろん、松沢知事もよ〜くご存知の事でしょう。

 それはそれとして、今日は雲一つない快晴で、先行き明るいし、何とあの8輪のスーパー電気自動車“ELIICA”が出展され、開発者の清水教授も出席されましたし、日本EVクラブ代表で、JAFMATEの環境ニュース解説でお馴染みの舘内端氏の講演もありました。

 ステージでは、クイズ大会あり、大道芸のショウありで2日間の幕開けです。天気も上々人気も上々、試乗の親子連れの長い列が続いていました。松沢知事をはじめ推進協議会の各企業代表の方々も晴れやかな笑顔でした。

 地球温暖化防止に向けて、電気自動車が大きな役割を発揮する事を期待していますし、神奈川県のこの電気自動車の開発・実用化の推進活動が全国に拡大する事を心から願っています。
また、貴方のご参加や応援も宜しくお願い申し上げます。( Mar. 24. 2008 )


 地球温暖化防止の各国の対応にズレがあって、先日の主要20ヶ国閣僚級会合(G20)では、京都議定書に続く次期枠組の糸口もつかめぬまま議論を終了したということですが、議長国がこの体たらくでは、次に予定している洞爺湖サミットの成果が心配になってきました。

 何しろ京都議定書で決められた我が国の二酸化炭素の排出削減であるマイナス6%についても、未だその見込みさえも立っていなくて、何で2013年以降の枠組みを議論できようか! 既に何度もつぶやいていますが、−6%の削減見通しを明らかにしてから、次期削減のための枠組みに言及できるのではあるまいか? いずれにしても排出責任の大きい先進国が範を示さないで、発展途上国の排出抑制や、未だ将来の発展が定まらないな中小国を巻き込んだ議論は、地球温暖化防止がグローバルな展開が必須とはいっても、それぞれの言い分もあり大変難しい問題をはらんでいるに違いない。

 たかが省エネとはいっても、実際には省エネによる経済の停滞が起こる可能性があるとしたら、先進国と言えども困る事であるし、ましてや発展途上国では、エネルギーの増加こそが最重要なことに違いないのだから、利害関係が対立してまとまるわけがない。
ここは先進国の環境対応技術指導や経済的な援助などがどうしても必要となるのではないか?

 話は異なるが、地球温暖化防止には大変費用が掛かることで、単に1990年以前の生活に戻れば良いっていうことでは済まない。そうなれば全ての社会システムまで1990年以前に逆戻りさせる事になる。そうでなければ、現在の生活を維持しながら、省エネによって二酸化炭素の排出を1990年以前にまで削減するわけであるから、良く考えて見たら、とてつもなく無理、難題である事が容易に分るだろう。
それを承知で二酸化炭素の排出を減らすのであるから、それだけの覚悟が必要であるし、それだけの費用や技術革新、果ては社会システムの変更までも必要となるだろう。

 そんな大げさな! と言われる向きもあろうが、事実、我が家でのCO2排出削減に投入した費用は半端ではない! ちなみに投入した費用を集積して見ると、

                             (単位:円)
  @ 照明を白熱灯から蛍光灯に替えた          26000
  A 明るさ/タイマ式・人感知式照明にした      200000
  A 冷蔵庫を最新のノンフロン式に替えた       185000 
  B ブラウン管TVを小型液晶TVに替えた      100000
  C エアコン(2台)を最新型のものに替えた     494000
  D ガス給湯器をエコキュート給湯器に替えた     614000
  E 太陽光発電設備を取付けた           1485000     
                        ―――――――――――
                        合計 3104000
と言う事で、約300万円程度設備投資して、CO2を30〜40%削減できた。その内太陽光発電だけでは、全体の約25%分を削減しているが、これ以外に、自家用車に極力乗らないようにして、ガソリン消費を半減させることで、更に全体のCO2の15%程度を削減しているので、トータルで約55%のCO2が削減できているのです。

 これを、どこかの首相や大臣が「クールビズ」だの「ウオームビズ」だのと冷暖房を減らしたり(霞ヶ関で実際にやって見たら、大きな声では言えないが、5%UPしていたとか…)、電源プラグを引っこ抜いて待機電力カットなどと、簡単にCO2の削減ができるかのように言いふらしているわけですから、地球温暖化防止会議で日本が世界をまとめていくなんて、とても出来るワザじゃあなかろうと思います。
 では、どうしたら良いかって? そりゃあ、言わずと知れた、閣僚や国会議員と環境省・経済産業省の全員で、実際に自宅のCO2削減を『環境家計簿』を使用して、本当に達成できるかどうか確かめて見る事ですョ! もし、わからない事があったら、tommyさんのホームページを、良く読んで下さい。( Mar. 19. 2008 )


 日経新聞によりますと、シャープが住宅用のリチウムイオン蓄電池を、大和ハウス、大日本印刷と共同で開発するということです。現在、住宅用の蓄電池は計画はされていますが実現してはいません。その目的とするところは、昼間発電した太陽光発電電力や風力発電の電力を貯蔵し、夜間の必要な電力として利用しようということだそうですが、安価に効率的に充電する蓄電池が未だ実用化できていないのです。

 しかし、昼間発電した太陽光の電力を充電して、家庭の夜間に使用する電力に充当すると言いますが、夜間電力は電力会社の安い電力を利用して、昼間の需要時間帯に電力会社に送電し、電力会社の発電量を削減した方がCO2の発生量を減らすのに有効なのではないでしょうか? それよりも、風力発電のような不規則な発電力を平準化して供給したり、利用したりするには、どうしても一旦蓄電池に充電しておいて、必要に応じて供給できるようにする方が良いのです。

 家庭用燃料電池が実用化されれば(市場実用化試験中)都合の良い時に発電できますので、蓄電装置の使用は大変効果的となります。そうなれば、全家庭が自家発電によって電力が賄えるので、電力会社の夏季電力負荷は、かなり軽減されるのではないかと思いますがどうでしょうか? いずれにしても、出来るだけ早期の実用化を期待したいものです。( Feb. 26. 2008 )


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