「環境」tommyのつぶやき2007年


 来年度からいよいよ京都議定書で定められた日本の二酸化炭素(CO2)削減量(1990年度を基準にして−6%)の実施段階に入ります。2008年から2012年度で−6%を達成しなければなりません。現在の対策状況から言って、とても達成の見込みはないと考えられています。これは、達成できないのではなく、達成する方策がないと言った方が良いのでしょう。政府は、民間企業の自主的な削減を期待していただけで、国として、目標値に対する削減手段と削減目標とスケジュール(行程)を検討してこなかったのです。

 それどころか、12月にインドネシアのバリ島で開催されたCOP13(第十三回国連気候変動枠組み条約締結国会議)で、先般IPCC(国連の気候変動に関する政府間パネル)の第4次報告書で示された「先進国は温暖化ガスを20年までに1990年比で、25〜40%削減する」とした削減目標に対し、アメリカと共に数値で定める事に反対を唱え、数値目標が必要としたEUと真向から対立したのです。
 日経新聞の「デジタルスパイス」欄で山根一真さんが
“COPでは、気候変動に関する非政府組織(NGO)が、温暖化の貢献国(温暖化防止ではないですよ!)を、連日『化石賞』で表彰することが恒例になっているが、今回も日本が『化石賞を総なめ』と報じられ、温暖化ガス削減の目標値の設定にブレーキをかけたとして、日本、アメリカ、カナダが大批判されつづけた…”ということを述べられています。

 結局、COP13に出席した鴨下環境大臣は、温暖化防止に何の効果的な提案もできず、日本の面目まるつぶれで、世界各国の評価を下げてしまいました。環境技術先進国として、また、京都議定書を取りまとめた議長国としての期待を担っていた我が国でしたが、一転して温暖化の貢献国のレッテルを貼られてしまいました。
 先の、ハイリゲンダムで啖呵をきった安倍首相の“2050年に温暖化ガス削減50%”は、一体何だったんでしょうか? 家庭のCO2削減を目指して、H14年比−70%に向けて必至にガンバっているtommyさんは、バカではないでしょうか?(いや本当に、バカだッ!)

 日本の政治家はともかく、日本の環境技術は決して半端ではありません。先日、「エコプロダクツ 2007」を見学しましたが、太陽光発電技術にしても、単位モジュール当りの高電力化や、薄膜化、シリコンを使用しないで低価格化、光増感型太陽電池など最新の技術が展示されていますし、石油を使用しないプラスチックも柔軟性、耐熱性、機械強度など従来のブラスチックを凌ぐ性能に達しています。また、自動車にしても、プラグインハイブリッド化や燃料電池車、電気自動車の実用化や軽量・大容量リチウムイオン電池の開発等も実用間近になっています。バイオエタノールも食糧や飼料に関係無く、稲藁や廃材、海藻、間伐材など多用な材料(柳の木が有望です。枝を挿すだけで容易に着きますし、生育が早いのです。私も一本育てて見ましたょ)から抽出する技術が開発されています。

 家電製品の内でも、照明にはLEDや有機ELが実用化に近づいていますし、テレビなどのディスプレイとして、ソニーから11"の有機ELテレビが展示されていましたが、とても綺麗で、更に大型のディスフレイが実用化されれば、低電力、壁掛け型として省エネに貢献できるのではないかと期待しています。有機ELについては、日立製作所が松下電器、キャノンと提携して、本格的に開発・生産に乗り出すそうですので、これからの省電力型ディスプレイとして発展が期待できます。

 また、冷暖房装置として、地熱を汲み上げるヒートポンプ方式で、地下16メートル位の深さまで循環水パイプを埋設して、地上との温度差で熱交換するものが注目を浴びています。エアコンによる暖房は電力消費が大きいので、地熱式のものは、構造も簡単で効果的に思われます。

 いずれにしても、本気になって地球温暖化防止に取組まないと、−6%さえ達成できないことになって、日本は国際的に信用を失うことに成りかねないですねぇ。( Dec. 30. 2007 )


 地球温暖化対策を話し合う環境・経済産業両省の合同審議会で、産業界の温暖化ガス削減の自主行動計画が出そろった。とありますが、京都議定書の定めた−6%を達成するためには、未だ目標達成は厳しいそうです。
その理由は、オフィスなどの業務部門(45%増)や家庭(37%増)、そして運輸部門(17%増)の排出量の増加で、それらに対して追加策が必要になっている。

 政府は、1人一日1Kg-CO2の削減運動やエコドライブを呼びかけてはいるが、決め手になっていない。それでは、各家庭での1人一日1Kg-CO2の削減が容易に可能かどうか検証して見よう。
先ずはtommyさんが基準としているH14年度の使用量とCO2換算量を調べて見よう。

   @ 電気使用量  392Kwh/月 → CO2 換算量/日・人  2.1Kg-CO2  
   A プロパンガス  19 m3/月        〃      2.1 〃
   B 水道      19 m3/月         〃      0.2 〃
   C ガソリン    34 L/月.        〃      1.3 〃
                                ――――――――
                          1人一日当り 5.7Kg-CO2
ということになりますので、夫々で1日に1Kg-CO2の削減するとなると、
電気使用量は      →187Kwh/月にしなければなりません。
プロバンガスの使用量は →  9m3/月にしなければなりません。
水道では無理ですから、
ガソリンの使用量を   → 26.2L/月にしなければなりません。
しかしながら、電気使用量を187Kwh/月に減らすのは至難のワザですし、ガスの使用量を減らすために、暖房をガマンすることも容易ではありません。ウォームビズ位では何程も減らせません。結局、一番容易な“自動車の走行量を減らす”しかないのではないかと思います。燃費が10Km/Lの車とすれば、8.6Km/日の使用量となりますので、まあ、食事の支度の買い物と、勤め先が近い所なら通勤用だけでしょうか?

さて、貴方のCO2削減計画は大丈夫でしょうか? 私ですか? 無論、既に太陽光発電とエコキュート給湯器の導入により電気とガスの使用量を削減し、その上、自家用車の低燃費化と走行距離を減らすことにより、H14年度のCO2排出量に比し、約70%の削減を達成しており、

更なる削減を目指して奮闘中です。お楽しみに!( Oct. 26. 2007 )


 京都議定書で定められた1990年を規準として2010年にCO2の排出量を6%削減する目標に対して、このままでは達成困難である事がはっきりしてきた。

 日経新聞によると、2010年度の我が国の排出量が、1990年に比し少なくとも0.9%、多い場合には2.1%増加するとする予測を発表した、とあります。そのまま受け止めると、削減目標が、−6%ではなく、その値を加えた−6.9〜−8.1%、中間値で考えれば、少なくとも7%以上の削減が必要となるのである。議定書が発効した2005年度から、定率で削減して来たと仮定すれば、5年間で−6%と考えると毎年−1.2%を削減し、2007年度では既に1990年の排出量より3.6%削減されていなければなりません。

 それが削減はおろか増加しているということですから目も当てられません。これからの日本の環境技術で急激にCO2の削減見通しが立つのなら良いのですが、安部首相がハイリゲンダム会議で2050年までに1990年度比で半減する、という大法螺を吹いた手前、引っ込みがつきゃしませんよねぇ! こうなったら、産業部門で生産高を10%落としてエネルギーの使用量を減らし、運輸部門でガソリンなどの消費量を20%位削減して、家庭部門は、各戸、太陽光発電か燃料電池発電と省エネで20%程度のCO2排出量を削減するしかあるまい。

 いくら頭で考えていたところでどうにもなるものでもない。各部門で削減目標を掲げて実行するしかない。最も問題なのが、先にも挙げた製造部門のエネルギー消費で、生産を上げれば当然CO2の排出量は増加する。自動車が増えればガソリン消費量は増加する。まして、1人1台等という自家用車の所有や、燃費の悪い中古車を野放しにしていては解決の道は無い。真剣に考えるなら目標を定めて法律で規制する事もやむを得まい。これまで結果を管理せず野放図にしてきた政治の責任であろう。(私は何度も環境省、経済産業省、県や市などの行政に対して提案書を提出してきた。むろん、このコンテンツでも我が家の削減方法を公開しています。)

 しかし、悲観材料ばかりではない。続々と省エネ・環境対応技術は進化し、最近の技術の成果を挙げると、

 @ 今年の東京モーターショウではガソリンを使用しない種々の電気自動車が登場する。実用化も近い。
 A 電気照明に、蛍光灯よりエネルギー効率のよいLEDやEL照明が実用化される。既に市販のものもある。
 B 電気消費量や視聴時間が問題になるテレビ等に、電力消費が少ない有機ELデイスプレイが登場する。
 C クリーンエネルギの電力貯蔵や夜間電力の貯蔵装置として、ナトリウム硫黄(NAS)電池が期待される。
 D 太陽電池も多様化し、発電効率の向上やコストの削減、取り付け方の自由度も増して普及に期待が持てる。
 E バイオエタノール、バイオジーゼル燃料が普及すれば化石燃料の使用量が削減できる。
 地球温暖化防止は待った無しである。CO2削減の手段や方法は色々ある。要は、地球温暖化防止がいかに重要かを認識して、CO2削減を確実に実行する事である。このまま腕をこまねいて放置していれば、100年後には、地球の平均気温は、現在より5゜以上上昇し、人類は元より地球上の全ての生物の生存の危機がくると予測されている。私達の子孫のためにも、私達は今行動しなければならない。

 地球温暖化は、既に杞憂ではない !!! かけがえの無い地球の環境を守るために1人1人が事実を認識し、行動しよう!( Oct. 11. 2007 )


 “CO2 からプラスチック”石油化学工場から出るCO2(二酸化炭素)を原料にして包装材やポリエチレンやポリプロピレンの代替となるプラスチック材料を作る事に成功したと日経新聞にありました。CO2 を原料として50%混ぜることによって、石油から直接作るよりCO2 の排出を30%減らせるという。

 どうです。CO2の固定化とは少し違いますが、CO2 の再利用って所でしょうか? 再利用することで、製造時に30%のCO2 の排出削減となるのですから、良しとしよう!  もう少し考えれば別の技術で固定できそうではないですか? 東大の野崎京子教授らが実用化の目途をつけたそうですから、日本の女性は素晴らしいですねぇ! うちの女房にも、ハッパかけとこうっと…。(お前の奥さん、“女性”だったっけ?/さあ〜、男っぽいけどねぇ…?)それより貴方も少しは頭を使ったら?(お前こそ、口だけでなく考えろよ!/どうも考える事は苦手でねぇ。食べる事や飲む事は得意なんだけど…。そうだッ! CO2 だから、炭酸飲料にて飲んじゃお!)

 炭酸ガスを餌にするバクテリヤや酵母菌がいるかも知れないから、水素を作ったり、アルコール(エタノールやメタノール等)を沢山作って自動車の燃料に使えないかなあ? また夢かあ! 下手な考え、数で勝負だッ!( Sept. 12. 2007 )


「かながわ電気自動車(EV)フォーラム2007」に行ってきました。

 フォーラム開催案内を「県のたより」で見て、すぐに参加申し込みをしました。
 電気自動車の開発と導入については、以前から経済産業省や神奈川県の環境課等に、早期の導入や開発援助を提言していますが、電気自動車の優位性を主張し、自身が研究開発した電気自動車でPRしておられる慶応大学の清水教授の20年にもわたる努力の甲斐あって、最近では三菱自動車や富士重工が開発に着手し、遅れて日産自動車でも前回のモーターショウで“PV”なる電気自動車のコンセプトカーを発表していましたが、神奈川県の松沢知事が地方のものづくり再生事業を支援する政策で、環境にも優しい電気自動車の開発技術を有する三菱自動車、富士重工、日産自動車と、蓄電池や電子部品の開発技術を有する関連企業を支援して、電気自動車の開発と実用化、導入のため「かながわ電気自動車普及推進協議会」を立ち上げました。

 今回は初めてのフォーラムで、電気自動車や蓄電池の開発に携わる6社と、既に三菱自動車と自社内業務用電気自動車の開発・導入を推進している東京電力がパネラーとして参加しました。現在開発中の電気自動車の展示も行われ、運転席へ乗って見ました。三菱自動車は既に東電へ納入している模様で、一番早く市場化されるのではないかと思われます。実際、この秋の東京モーターショウに電気自動車のコンセプトカーを展示する事が、9/8付の日経新聞に発表されています。

 富士重工は、軽自動車の“R1”改良して2人乗りの電気自動車でスタートするようです。今のところ蓄電池(リチウムイオン電池)の値段が高いため、搭載する電池の数を少なくして1充電80kmで計画しているそうです。それに対し三菱の“MiEV”は4人乗りで1充電で160km走行を目指しているようです。但し、本体価格は250万円台の後半になってしまうということでした。日産自動車は、電気自動車に特化するつもりはなさそうで、プラグイン・ハイブリット車や燃料電池自動車などにも含みを持たせています。ひょっとすると、リチュウムイオン電池の開発に力を入れて、三菱自動車や富士重工とのOEMも考えられます。

いずれにしても、元気一杯の松沢知事の姿勢を拝見して、きっと電気自動車の実用化は神奈川県からという期待が十分に感じられたフォーラムでした。何しろ、私メは、松沢知事より“神奈川県地球温暖化防止活動推進員”を委嘱されていますので、一生懸命、CO2 削減に向けてガンバらなきゃ! 貴方も、最優先課題の地球温暖化防止であるCO2 削減に協力してねッ!!! ( Sept. 8. 2007 )


 夏を迎えて暑さがウナギのぼりになってきました。ここ2,3日は寒冷前線の停滞で九州では大雨にみまわれ、土砂崩れなどの被害が続発しているようですが、幸い避難が速く人的被害は無いと言う事ですが、お見舞い申し上げると共に、まだまだ油断は出来ませんから、十分注意してください。

 夏の宵と言えば、ホタルの飛び交う小川や田圃が懐かしいものですが、田圃への農薬散布や草刈りの代わりに除草剤の散布が安易に行われているせいか、とんとホタルの姿が見られなくなっています。私達が当地へ越して来た30年前頃は、近くの小川では、泳いだり魚釣りができましたし、夜になれば蛍が沢山飛び回り、カブトムシやクワガタや五色に輝くカミキリムシ等が家の周りに飛来して、子ども達は大喜びでした。しかし、今ではその面影もありません。最近では、あちこちの自治会でホタルの養殖をするボランティアが大活躍している始末です。

 ところが、日経新聞に「ホタルの愛好家や研究者でつくる『全国ホタル研究会』は、鳥取市で全国大会を開き、生態系や遺伝子への影響が懸念されるため、ホタルをできるだけ放流しないことや、放つ場合の計画を立てることを定めた指針を採択した。」とあります。

 遠隔地のホタルを移すことによって遺伝子が乱れたり、幼虫が餌を食べて生態系を壊したりする心配があるのだそうですが、私達は単純に昔の状況を再現しようと、自然の生態を無視して行動を起こしてしまい勝ちです。日本に生息していないブラックバスが繁殖したり、カミツキガメやワニまでもが、ペットに厭きて放たれて繁殖したり、食糧の輸入につれて外来植物や雑草が繁殖しているのも同じことではないかと思っています。

 動物はむろん、植物も、ある一定の生息範囲があって、通常それより外へは広がらないのだそうです。それ故、気候が激変すると、その範囲に生息している生物は一挙に絶滅してしまう事があるのです。無論、餌となる動植物と一緒に共生しているわけですから、植物の絶滅は、植物を餌としている動物も共に生き延びる事は出来ません。
 私達人間は、高度な文明社会(と思っている)を営んでいて、ほとんど地球の隅々まで活動範囲を広げているため、めったに絶滅する事は無いと高をくくっていますが、自然と共生している生物種は自然の摂理に従うしかないのです。絶滅種を再生しようと考えている人間こそが、自然の摂理を越えて、自らが地球の自然環境を知らず知らずの内に破壊しているのではないでしょうか?

 地球温暖化防止のために色々な対策が考えられています。それは現在の利便性の高い社会構造を変えないで、何とか科学の力を駆使して自然の変動を抑制しようと考えています。バイオ燃料一つを取って見ても、その原料となる植物の増産は食糧の需給を圧迫しますし、原料となる植物を育てるために地下水の枯渇を招き、砂漠化を促進させます。食糧の地産地消の原則を無視して貿易が拡大し、貧しい国の飢餓を拡大し、需給の逼迫から紛争を招きます。大国のエゴが発展途上国の経済を圧迫し、益々資源戦争が拡大していきます。

 自然を回復させるということは、自然の回復力以上の消費を抑制することでしかありません。言いかえれば経済成長を抑える事になるでしょう。大国のエゴはそれを認めるはずはありません。科学がそれを可能にすると信じて疑わないのです。だから、経済発展が原因となっている地球温暖化は留まる事はありません。地球温暖化が人類の生存に対する回答に“NO!”を付きつけたと知った時、もう打つ手は無いのです。

 クールビズ、ウォームビズなどと言う馬鹿げたキャッチフレーズに付き合っているヒマはありません。家庭部門では、少なくとも現在のCO排出量の20%以上削減しなければなりません。(環境家計簿作って、 CO排出量を確認してねッ! ちなみに、2人家族のtommy家では、168kg/月平均、一日に5.6kgです)

地球温暖化防止の4Rand R →“REFUSE(止める)”、“REDUSE(減らす)”、“REUSE(再使用)”、“RECYCLE(資源再生)”(再資源化にエネルギーが余計掛かっていませんかねぇ?)そして“REPLACE(置き換える)”(ガソリンや軽油の代わりにバイオ燃料などを!)。
 しかし、出来る限りエネルギーの使用を最大限抑制する事しかありません。あるいは、安全で無尽蔵な自然のエネルギー(太陽光、風力、水力、潮力/波力、地熱等)を活用できるように知恵を結集しなければなりません。

 或いは、発生するCOを分解して“炭素”と“酸素”に分解するとか、カルシウム(Ca)と結合させて“炭酸カルシウム”として固定化する等の技術を確立できないのでしょうか?(素人考えだねぇ!/いやいや、素人だからこそ思いつくのだ!“必要”は“発明”の“ハハ”なのだ !! /ハハのんきだね!)

 今、私達に出来る事は何でしょうか? 何もしないよりは、例え、小さな効果であっても、それが地球温暖化防止に繋がるなら、直ぐに実行に移しましょう! そして、更に効果的な方法がないか、知恵を絞りましょう!(下手な考え、休むに似たりか?/否、下手な鉄砲も、数打ちゃ当るじゃ!!!) そうすれば、自然環境の再生に、きっと道が開けます! ( July. 11. 2007 )


 今、環境問題で国民の意識が高まっている中、具体的にどうするのか実感がわかない人が多いのではないかと思います。二酸化炭素が地球温暖化に影響を及ぼしていると言っても、実際に数値で表して簡単に比較することも容易ではありません。それについて温暖化への影響を知るための「物差し」として、岩手県の環境生活部で考案した「環境尺」が聖教新聞で紹介されています。

 人間が、環境に与える悪い影響を「環境負荷」といい、環境基本法第2条に「人の活動により環境に加えられる影響であって、環境の保全上の支障の原因となるおそれのあるものをいう」と定めています。地球温暖化への影響の大きい温室効果ガスの内、二酸化炭素(CO)が特に大きい影響を及ぼしている事はご存知の通りでしょう。
「環境尺」誕生のきっかけは、県民から“環境に優しい行動とは”という問い合わせに分かり易く答える必要に迫られたからだそうです。それには環境負荷の尺度をCOの数値に換算し、容易に比較できるのではないかという発想から考案されたようです。岩手県で考案された「環境尺」は下図の通りで、中尺にCOの発生原因である電気、ガス、ガソリン、水道等の指標が示されています。使い方などについては、岩手県のホームページで確認するか、問い合わせて見て下さい。

「環境尺」という考え方については、tommyさんも“CO換算尺”として下図のようなものを発案していて、当南足柄市で実践活動を推奨している環境家計簿の補助教材として提案しておりますが、

岩手県での使い方とは多少違って、毎月の環境家計簿による環境負荷原因である電気、ガス、ガソリン、水道等の使用量や可燃ゴミ(生ゴミ)の発生量をCOに換算するための「物差し」として使用し、使用量からCOを計算することなく直接グラフ化することを目的としています。それ故、これらの換算尺は、電気、ガス、ガソリン、 水道など個別の「物差し」として用いています。

 それらの「物差し」を用いて、一年分の環境家計簿をグラフ化して、視覚的に分かり易く比較できる環境家計簿(次図)を作成します。換算尺の精密度は低いので、グラフの精確度は多少犠牲になりますが、CO係数による計算が不要で、簡単に作成できる事は利点だと考えています。

 ところが、残念ながらこの提案は、手書きでグラフを作成する面倒さに難色を示し、市の環境課には受け入れられず、お蔵入りとなってしまいました。パソコンが普及していることでもあり、パソコンにデータを入力して自動的にグラフまで作成する方が良いということになり、次のようなパソコンによる環境家計簿のソフトウェアとして採用される事になりました。

 しかし、パソコンが普及しているとはいえ、まだまだ手書きが好まれる人達も多いと思えるし、手書きだからこそ環境家計簿を作成する意味があると思うのは tommyさんだけでしょうか? どちらにしろ、岩手県の「環境尺」と同様に、COの発生量を直接比較でき、一人でも多くの市民が環境家計簿の実践に参加していただいて、地球温暖化防止に貢献してていただきたいと心から願っています。( July. 1. 2007 )


 環境に優しい燃料として、化石燃料に代わるバイオエタノールが注目を浴びていますが、従来、トウモロコシやサトウキビなどから抽出する方法が主流でしたが、食糧を圧迫する心配があることから、日本などでは建築廃材から抽出する技術の開発が注目されていました。ところが、海藻からもバイオエタノールの抽出が可能で、三菱総研によれば、日本海の中央部にある浅瀬「大和堆」で、年間6,500万トンの海藻を養殖し、その全量から2,000万キロリットルのエタノールが生産でき、そのコストも従来のガソリン並と言いますから、大いに期待できます。

 海藻を原料とするバイオエタノールの生産が可能になれば、海洋国日本だけでなく、南海の島々でも海藻のバイオエタノールの工業化によって島民の生活の向上が図れるし、海藻の無尽蔵な宝庫と思われているサルガッソシーが、航海の難所から宝の海に生まれ変わることも夢ではなさそうだ。(おまけに難破船からも、お宝がガッポリかもな…?)
そうなれば、船舶の航行は、身近にある海藻を原料としたバイオエタノールを燃料としてエンジンに供給され、安全かつ環境にも優しい“海藻(快走)エンジン”が注目を浴びる事もそう遠くはあるまい。

 また別に期待している電気自動車の方も、三菱自動車の電気自動車“MiEV”がテレビコマーシャルに登場したので、環境に最も優しい自動車として多いに期待できるのではないか? そうなれば、補助金制度を早急に復活させて(否、補助金を倍増させて)家庭用(もちろん産業用も含めて)太陽光発電の一層の普及促進によっては、京都議定書の二酸化炭素削減目標−6%の達成の実現性がどうやら高まって来たようだ。( Jun. 25. 2007 )


 最近の日経新聞には、環境問題とか教育問題に大変力を注いでいるようで、社説・論説なども読み応えが有るようになりましたが、政府は環境問題についてあまり積極的には見えません。以前から、環境省と経済産業省とは犬猿の中で、おまけに環境省は、京都議定書の目標マイナス6%でさえも達成がおぼつかなく、クールビズなどと、まるで他人事のような地球温暖化対策ですから、産業界をバックアップする代表的な経済新聞である日経新聞社としても、黙って見過ごすわけにはいかないでしょう!

 それが、5/19日の日経新聞のNIKKEIプラス1で、「電脳生活」編の“デジタルスパイス”欄に、お馴染みの山根一真さんが『対応急がれる地球温暖化問題』について真剣に述べておられますが、その中で日経BP社の温暖化問題のポータルサイトを紹介されています。さっそくアクセスして見ましたが、なかなか大したものです。私たちも、このサイトでシッカリ勉強して、環境省や経済産業省にパプリック・コメントを発信しなくてはなりませんねぇ!

 安倍首相は、地球温暖化対策の綜合戦略として、世界全体の温暖化ガス排出量を“2050年までに半減”する(誰が?/日本はそれ以上の削減を果たすってか?)という削減目標を設定し、国際社会での主導権を握る(?)と鼻息荒いが、2010年までに6%削減する課題をほったらかしにして、よう言うわ !!!
片や、「日本が約束した6%の削減目標を達成するため総力を挙げて国民全体で取組む」そうですが、貴方自身の削減目標は達成したのかねぇ? 環境省の皆さんは、当然自分達の家庭での削減はバッチリなんでしょうね? “クールビス”、“ゴミの減量”、“白熱灯の蛍光ランプへの交換”なんかでは、全く“二階から目薬”だってこと解っているんでしょうかねぇ?(それでダメなら、暖房使わずウォームビズ!/飲まず、食わずで、ゴミ出さずッ!/電気は全て消して“ホタルの光、窓の月”じゃ!/じゃあ、タクシーや自家用車はいっさい使わず、議員宿舎や官邸から国会まではテクシーか?/なるほどッ、さすがぁ!)

 しかし、『美しい国、日本!』と同じで、パフォーマンスだけなんですから! 自分でやってみもしないで、口先ばかりの政治家では、日本の将来が心配です。
そう言う貴方も、真剣に地球温暖化対策に取組んで下さいねッ!!! ( May. 31. 2007 )


 日経新聞によれば、ソニーが次世代薄型テレビとして有機ELによるデイスプレーを用いたテレビを年内に量産化するという。ソニーは、既にFED(電界放出型ディスプレー)で19.2型のディスプレーパネルの開発にも成功したと発表しているので、一気に新しい薄型テレビの量産化が注目を浴びてこよう。残る薄型ディスプレーは、東芝とキャノンが開発を進めているSED(表面電荷型ディスプレー)の市販化待ちであろうか。

 これらの薄型ディスプレーの特徴は、自発光型のために外光の影響を受け難く、発色が鮮明な上、消費電力を少なくできることであろう。特に、年々テレビの大型化によって消費電力が増加しているため、二酸化炭素の削減には、これらの新しいディスプレーの出現が待たれている。
ちなみに、家庭での電力消費比率で比較してみると、エアコンに次いで、冷蔵庫、照明、テレビとなっており、前2者の消費電力の改善に比し、テレビの大型化による電力消費率の増加が大変問題になってきている。我が家でも、210Wの28インチ型ブラウン管テレビを20インチの液晶テレビに替えて、消費電力を1/3に削減したが、やはり将来ディスプレーの大型化は必至であろうと考えている。

 照明における消費電力の改善は、既に松下電工などで蛍光灯に代わるLED照明の市販化が進んでおり、価格が下がれば、一般にも流通し、改善効果が大きいので期待されている。更に、有機(無機)EL等の照明への応用も考えられており、それらの期待が高まっている。
 いずれにしても家庭の電力消費量は増加する傾向にあるので、クリーンエネルギとしての太陽光発電や燃料電池発電、風力発電等による自家電力の供給や、家屋の構造設計を含めたトータル的な二酸化炭素の削減システムを真剣に検討しなければならない段階に来ているのではないか?( Apr. 12. 2007 )


 やっと地球温暖化防止対策が本格的になってきました。日経新聞でも社説で真剣に論じられるようになりました。二酸化炭素削減に付いては、企業の生産活動に大きな影響を及ぼし、ひいては日本経済の足をひっばりかねないとして、経済産業省も積極性を欠いていたところですが、EUがポスト京都議定書を狙って、2020年までに先進国全体で1990年比30%削減という大きな目標を打ち出してきましたし、IPCCでの報告でも地球温暖化が人間活動に基くと言う見解が明確にされた上、21世紀末には気温の大幅な上昇が予測されるとして、これ以上、二酸化炭素の排出削減を猶予することが出来なくなってきたものといえる。それを受けてか、経済産業省は自動車工業会や電機業界などと、産学協力して電気自動車の本格的な開発を支援すると表明しました。

 電気自動車の優位性については度々主張している事でもありますが、電気で走るとなると最も問題になるのが蓄電池の開発です。1回の充電で少なくとも200km位は連続走行できなくでは実用性は薄れます。しかし、急速充電が可能になれば(例えば、10分で充電完了できれば)、充電スタンドなどのインフラ整備が進めば、それほど問題ではありません。とはいっても当然、電気自動車の開発と蓄電池の開発は併行して研究すべきものでしょう。
 既に電気自動車の開発で先行するニッサンや三菱自動車、スバルを含めて、日本企業が世界のイニシャチブをとれる技術として、2015年までに車両価格を160万円程度、コストが軽自動車並みにできる実用性の高い電気自動車技術を開発するとしています。(既に、2人乗りですが、1回の充電で80 km走行、最高時速70 km/hの軽自動車(REVA)で、価格135万円の電気自動車が市販されています)

 一方、世界で推進しているバイオエタノール使用のフレックス・エンジン車の実用化については、バイオエタノールがサトウキビやトウモロコシ等の食糧生産に依存しているために、その供給量が問題になってきています。これらについては、日本が独自に開発している間伐材や建築廃材、あるいは竹材や稲わら、雑草などからエタノールを抽出する開発技術が実用化されれば、これまた日本の技術として世界に先駆けて発信できる可能性もあるでしょう。どちらにしても、現在、最も二酸化炭素の排出量に拍車を掛けている自動車の問題が解決できれば、少なくともCO2の排出が全体の1/4、即ち25%程度の削減が期待できるのではないでしょうか?( Apr. 9. 2007 )


 国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)がパリで開催されたが、日経新聞によれば、2月2日、第一部会は「21世紀末の地球の気温が、20世紀末に比べ最大で6.4度上昇し、海面の上昇が59pに達する」との予測を発表した。また同時に、その原因が「90%の確率で、人類の活動による二酸化炭素(CO2)など温暖化ガスの排出によるものとの確証を得た」との見解を発表した。

 従来、ともすれば地球温暖化の原因は人間活動が原因ではないという意見も強く、それゆえ、最大排出国であるアメリカなどは京都議定書の批准から離脱し、京都議定書の遵守が危ぶまれてきた。しかし現在では、度重なる巨大ハリケーンによる甚大な被害を勘案したものか、ブッシュ大統領は今年の一般教書演説で「地球の気候変動による重大な課題に立ち向かう」と指摘し、ガソリンの消費を10年で2割減らすなどのエネルギー対策の強化を表明した、とあります。

 また、ダボスで行われた今年の「世界経済フォーラム年次総会」(ダボス会議)の関心が地球温暖化対策に集中し、国際社会での温暖化対策問題が重要な位置を占めてきたと言える。また、イギリス政府の依頼を受けてまとめられた「スターン報告書」によれば、“温暖化への対策を取らない場合に世界が被る経済的損失が、世界の国内総生産(GDP)の5〜20%に達するのに対し、温暖化防止に必要な対策コストは1%ですむ”としている。

 ところが、これらの地球温暖化の危機報道にも拘らず、我が国での政府や官庁を含め、一般に関心は薄く、京都議定書に定められた目標の−6%の達成はおぼつかない。その良い例が、当市で企画された市民環境講座「自分で出来る温暖化防止対策」の参加者がゼロで取止めとなった。ちなみに、その講座を担当した講師は、何を隠そう、我がtommyさんなのである。何日もかかって準備した資料も、横浜のアジェンダ・センターに出掛けて厳選し、入手してきた予定数20人分の資料も、全てムダとなってしまいました。

 しかし、それでも諦めずに、これからも地球温暖化防止活動を実践し、広めて行きたいと思っています。私には、長くてもあと十数年しか残されていませんが、子や孫や未来の人達のため、100年後に遭遇するだろうと予測される人類生存の危機を回避するために、ささやかな努力を続けていきましょう!( Feb. 21. 2007 )


 地球温暖化防止に欠かせないのは、既にご承知のように自動車の排出する二酸化炭素(CO2)で、その燃費の向上に躍起となっていますが、エンジンの改良や車体の軽量化だけでは対応し切れなくなって来ています。それゆえハイブリッド・カーが脚光を浴びてきていますが、いくらハイブリッド車といっても運行距離が長くなれば当然CO2の排出量は増加します。そこで、燃料電池自動車の開発が進められてきたのですが、技術的な問題が全てクリアされていません。そこで、電気自動車の開発や燃料としてバイオエタノールを用いるフレキシブル・エンジンへの改良が進められてきたのです。

 日経新聞に因れば、EU(欧州連合)は、更なるCO2削減を促進するため、EU内で販売する自動車について2012年までに、1995年比約35%削減し、120g/1kmに義務付ける模様です。当然EU圏内で自動車を販売する日本の各社もそれをクリアしなければならず、一挙に自動車のCO2排出削減は必至となってきました。自動車業界は強く反発するでしょうが、ここは技術革新のサバイバル・ゲームとなるわけで、自動車の環境対応に遅れをとってきたニッサンやスズキ、マツダの奮起を促したいところです。

今や、京都議定書批准に背を向けてきたアメリカにおいても、自動車のCO2排出削減は無視できなくなってきており、ブッシュ大統領の一般教書演説にも、エタノールの生産・消費拡大を促す事になりそうで、エタノールとガソリンの混合燃料で走るフレックス・エンジン車の開発が加速するかも知れません。

 また、三菱重工が電気自動車やハイブリッド車向けのリチウムイオン電池を2010年を目途に量産化を目指しているといいますから、一気にこれらの技術開発が促進される可能性が出てきました。あとは、それらに向けて国内法の改定・整備を早急に進めてもらいたいものです。バイオエタノール100%のフレックス・エンジンが供給できれば、ハイブリッド車や電気自動車は完全にクリーンな自動車としてデビューできるでしょう。私の ようにケチケチして走行距離を短縮してCO2の削減に汲々としなくても良くなりますょ! これで、我が家のCO2排出削減は 80% にアップし、あとの20%は燃料電池発電を導入すれば、天気に左右される事もなく発電でき、お湯も沸かせて、文句無しに 100%削減 を達成できるッ !!! (それ、本当?/むろん、必達目標!/ウソでしょう?)技術屋さん、もう一踏ん張りだよッ !!! ( Jan. 25. 2007 )


 日経新聞によれば 日本の温暖化ガス(主としてCO2)の削減が運輸部門と家庭部門で著しく遅れており、2005年度の排出量では、運輸部門が90年比18%UP、家庭部門は何と38%もUPしているという。

 家庭部門では、家電の増加・普及で電力使用量がUPし、自家用車の大型化と所有台数も増加しているため、当然CO2の排出量も増加する。この事は、既に数年前の経済産業省のパプリックコメントでも提案したし、神奈川県のCO2削減目標を決める「温暖化防止の集い」でも数々の提案をした。しかし、前小泉政権でも温暖化対策は置き去りにされ てきたし、お抱えの小池環境大臣と一緒に“クールビス”だのと、新語・造語に酔いしれて、肝心のCO2削減のための戦略・戦術を疎かにしてきた結果なのではないか?

 奥の手は、排出権取引や森林吸収、はては原子力発電という常套手段に期待し、肝心のCO2排出削減努力を怠ってきた。京都議定書の定める2010年にマイナス6%達成という期限が迫ってきたので、騒ぎ始めているに過ぎない。我が家は、夫婦喧嘩をしながらも、基準としているH14年度のCO2排出量(神奈川県平均に対し108%の排出量)に対し、H18年度は約70%(69.7%)の削減を達成した。むろん、H15年初頭に“太陽光発電”を導入したが、これらの設備償却は約11年を要する。また、自家用車も燃費が1/2になる車に買い替え、更に運行距離を1/5に削減した。

 口で言っても実行しなければ目的を達成できまい。2010年に、90年比−6%という明確な目標があるわけであるから、何としてでも達成させる“必達目標”(ゴーンさんのコミットメントじゃあ!)に邁進せねばなるまい! やることは簡単! 各戸に太陽光発電を取りつけ、自家用車は一家に1台、とりあえず20km/Lの低燃費車か、ハイブリッド車、不要不急の運行を制限し、ガソリンは配給制を実施する。これで達成できなければウソだ! 自動車工業会や石油工業会に良い顔していては(政治献金が貰えなくなる?)達成できまい! 今やらなければならないのは何か、優先順位を決断する勇気が必要なのだ !!!(そんなこと、できっこないよ、という声が聞こえてきそうだ…)何しろ“実行無くして結果無し”だ!( Jan. 19. 2007)


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